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ヒョンデ、次世代EV専用車台を開発…新型13車種に採用へ

  • 《photo by Hyundai》
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ヒョンデ(Hyundai Motor Company)は6月20日、韓国ソウルで「2023 CEO Investor Day」を開催し、次世代EV専用プラットフォームを開発すると発表した。

◆『アイオニック5』などのEV向け車台の後継に
新しいプラットフォームは、『アイオニック5』などに使用されている現行の「E-GMP(Electric-Global Modular Platform)」に代わるものだ。新しい「IMA(Integrated Modular Architecture)」の第2世代EV専用プラットフォームになる。この次世代プラットフォームは、2030年までにヒョンデグループの自動車3ブランド、「ヒョンデ」、「キア」、「ジェネシス」の新型EV専用モデル13車種に採用される予定だ。IMAにより、モデル間でモジュールと部品を標準化することで、スケールメリットがさらに拡大し、EV開発の複雑さとコストが大幅に削減されることが期待されるという。

IMAによって導入される車両開発システムは、現行システムから進化し、スケールメリットによる最大限のコスト削減を可能にする、と自負する。既存のシステムでは、自動車部品は同じプラットフォームを共有する車両間でのみ共有される。しかし、IMA開発システムでは、車種を問わず80を超える共通モジュールをセグメントごとに利用することができるため、柔軟な組み合わせが可能という。この進歩により、開発プロセスの柔軟性と効率性が向上し、コストが削減される。

第2世代プラットフォームでは、車両開発の範囲が現在のE-GMPシステムでカバーされる中型SUVにとどまらない。ジェネシスブランドのフラッグシップモデルに加えて、小型と大型のSUVからピックアップトラックに至るまで、ほぼすべての車両クラスが網羅される。

◆次世代バッテリーを第2世代プラットフォームに適用
ヒョンデは、次世代の「NCM」バッテリーや「LFP(リン酸鉄リチウム)」バッテリーなど、さまざまなバッテリーソリューションを第2世代プラットフォームに適用する計画だ。また、汎用性を高めるために、さまざまな形状因子のバッテリーを検討している。

さらに、航続を伸ばすために、独立したパワーバンクを利用して、走行中にバッテリーの充放電を可能にする技術を導入する予定だ。また、AI(人工知能)を活用したバッテリーマネジメントシステムの統合により、バッテリーの状態をリアルタイムで監視・診断し、熱暴走を防止することで安全性を向上させるという。

これらのハードウェアの改良に加えて、モジュラーアーキテクチャーと次世代プラットフォームにより、「SDV(software-defined vehicle)」戦略をサポートするソフトウェアアーキテクチャーの互換性が実現するという。レベル3以上の自動運転機能、高性能半導体、「OTA(Over The Air)」アップデートの進化など、オープンOSとコントローラーの統合の適用により、アプリのエコシステムの構築を目指している。

◆LFPバッテリーを2025年頃に導入する予定
ヒョンデは、バッテリーの設計力を継続的に強化してきた。その結果、競争力のある航続と最速の充電速度を備えたEVを実用化してきた。2023年に発売されるハイブリッドモデルには、ヒョンデが設計し、SK On社と共同で開発したバッテリーが搭載される。今後もバッテリーの性能と安全性を確保し、コスト競争力を高めていく。市場や顧客のニーズを考慮し、車種ごとに最適化した各種バッテリーセルを準備している。エネルギー密度を高め、低温効率を向上させた競争力のあるLFPバッテリーを2025年頃に初めて導入する予定です。LFPバッテリー搭載モデルは、最初に新興市場で展開する予定だ。

また、ヒョンデは、EVの性能を最大限に引き出すために、バッテリーが最適な状態で高効率かつ安全に作動するように、バッテリーマネジメント機能を進化させていく。さらに、バッテリーマネジメントシステムのプロアクティブ診断機能を進化させ、バッテリーの状態をリアルタイムにモニタリングすることで、安全上の問題を未然に防ぐことを目指す。

高エネルギー密度の実現とバッテリーの安全性向上のため、中長期的にはリチウム金属バッテリーや固体バッテリーなどの次世代バッテリーの開発に注力する。次世代バッテリーは、バッテリーの材料とセルの開発だけでなく、量産するための装置や製造技術も並行して開発する必要がある、としている。